デリバティブ（金融派生商品） Derivatives

デリバティブ（金融派生商品）　Derivatives


伝統的な金融商品を利用する場合に比較して、少ない資本で、効果的にリスクヘッジ、投資を行うことを可能にする。

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　デリバティブ（金融派生商品）とは、伝統的な金融商品（融資、預金、外国為替、債券、株式等）から派生した金融商品の総称です。


新しい形態の取引が次々と誕生
　デリバティブは、その原資産（金利、為替、債券、株式、商品等）の種類、取引の形態（店頭取引か取引所取引か）、商品性（スワップ、オプション等）によって、いくつかの種類に分類できます。
　代表的なデリバティブには、先物取引（金利、商品等を原資産とする取引所取引）、スワップ取引（金利を交換する店頭取引）、オプション取引（取引を行う権利を売買する店頭取引）などがあげられます。
　デリバティブの歴史は古く、17世紀のオランダのチューリップ市場や18世紀の大阪堂島での米の先物取引などが原型ですが、スワップ取引を中心とする近代デリバティブは1981年の世界銀行－IBM間で行われた通貨スワップから発展しました。
　近年においては、企業のクレジットリスクを対象とするクレジットデリバティブ、株式関連のエクイティデリバティブ、不動産関連のデリバティブなどが開発され、盛んに取引されています。


デリバティブの魅力と落とし穴
　デリバティブ取引は、伝統的な金融取引に比べ、少ない資本で取引ができます（レバレッジ効果）。例えば、変動金利で借り入れしている場合、金利スワップ取引を行えば、将来の金利上昇リスクをヘッジできます。金利スワップでは金利分だけの取引を行うので、借り入れの元本が10億円だったとしても、実際に動くお金は数千万円以下となります。
　このような性質は、リスクヘッジを行うためには大変有用です。
　一方、従来は会計基準、内部統制等がデリバティブの発展に追いついていなかったことから、利益操作、投機的な取引（英国ベリング銀行や米国オレンジ郡事件など）の温床といわれた時期もあります。
　会計基準の変更やBIS規制・金融検査マニュアルの改定などで、不適切な取引を行う余地は縮小しているものの、取引当事者が、デリバティブに内在するリスクを見極め、コントロールすることが重要です